売れるECサイトへ!MakeShop機能活用セミナー

単品リピート通販事業の売上・LTV最大化ウェビナー

4社共催!単品リピート通販事業の売上・LTV最大化ウェビナー

これまで数多くのEC・通販会社を幅広く支援してきた4社が、EC事業の戦略・ノウハウについて無料でお届けするウェビナーです。 健康食品・化粧品などのヘルスケア商品カテゴリをメインに、売上・LTVを最大化させるノウハウ・最新事例を多数ご用意いたしました。

当ウェビナーシリーズは、累計5,000人以上にお申込いただいております。視聴後すぐに実践できるノウハウとして、皆様から大好評をいただいております本ウェビナーを是非ご視聴いただき、売上拡大のためのヒントにしていただければ幸いです。

 

  • 売上拡大のために攻略すべき“4つ”の販路を知りたい方
  • 通販×キャスティングの効果について知りたい方
  • 高速で動画クリエイティブのPDCAを回したい方
  • 効果的な動画の活用方法を知りたい方
  • 現在のカートシステムではサポートが足りず、サポートを充実させたい方
  • 売上を上げるためEC機能活用方法を知りたい方
  • 法律を気にした方が良いことは分かっているが、どんな対策をとってよいか分からない方
  • EC事業のリスクに対して最新情報が聞きたい方

セミナープログラム

第1部:単品通販で年商100億円を目指す事業主側の戦略(ジェイフロンティア株式会社)
第2部:動画広告の勝ちパターンをご紹介!低リスクで始める競合差別化戦略(株式会社クリエル)
第3部:導入実績1万店舗超えのデータから見える売れる店舗様が活用する機能活用セミナー(GMOメイクショップ株式会社)
第4部:知らないとやばい!? -消費者法・景表法のいろはと最新事例-(未来創造弁護士法人)
第5部:質疑応答

開催概要

日時
2022年5月25日(水) 13:00~15:30
参加方法
Zoomでのオンライン配信(主催のジェイフロンティア様から視聴URLをお送りいたします)
尚、競合他社の参加は、ご遠慮ください。
参加費
無料
対象
通販事業担当者様、広告担当者様

講師紹介

田尾 公成

株式会社クリエル

1998年 フリーランスとしてWebサイト制作全般に従事。
2011年 株式会社クリエルに入社。

これまでの経験を活かし、webデザイナー、ディレクター、広告運用、webコンサルティング、動画マーケティングなど幅広く職務を遂行。 特に薬機法関連の広告出稿には広い知見があり、過去7年間で数十億円の広告運用経験を持つ。
現在は、ECや医薬関連企業のコンサルティングや広告運用を継続しつつ、手軽に制作できる動画を使った、プロモーション手法を市場に広めるべく奮闘中。

吉田 雄亮

ジェイフロンティア株式会社

滋賀県大津市出身。大阪モード学園卒業後、関西のファッション雑誌『カジカジ』の広告営業主任を経て、web制作会社のサイクロプスで制作ディレクター・営業部長を経験。
トランスコスモスに入社後はアカウントエグゼクティブ課長として、健康食品メーカーなど主に通販クライアントのWebプロモーション・制作・運用・システム案件に携わる。

通販業界に特化したいという思いから売れるネット広告社に入社。コンサルティング部の責任者としてプレイヤー、マネージメントをしながら取締役COOを歴任。未整備な部分の多いベンチャー組織の体制整備、並びにクライアントへの提供価値最大化を目指した仕組み作りなど経営者としての目線を持ちながら多岐に渡る領域のマネジメントに従事。
ECのスペシャリストから、通販のジェネラリストを目指すべく、2019年にジェイフロンティアにJOIN。通販業界における支援側、事業主側の両視点を持ち合わせ、通販事業主をサポートしていく。

海藤 一平

GMOメイクショップ株式会社

3年間システムエンジニアとしてシステム開発のノウハウ基盤を身につける。
その後、EC・ネットショップの可能性に魅了され、EC業界に参入。カスタマーサポート、ネットショップ制作代行ディレクション、BtoB、BtoCセールスを経験し、セールスナレッジを構築。
現在、パートナーチームにて7,000社を超えるMakeShop販売パートナー様のサポートを行う。

野村 拓也

未来創造弁護士法人

兵庫県神戸市出身。 違法な広告を行っている企業が市場に居ることは消費者被害を引き起こすことのみならず、 ルールを守って適法な広告を行っている企業がバカを見ることになるため、適法な広告による健全な市場形成のために弁護士を志す。
広告審査の際には、適法か違法かの杓子定規な審査ではなく、 違法な広告であっても改善点を具体的に示し提案することをモットーにしており、顧問先からも好評を得ている。

所属弁護士会では,消費者問題対策委員会に所属し、消費生活センターでの相談業務の従事、法改正に向けた内閣府消費者委員会の審議内容等をチェックすることを通じ、 問題となっている最新の消費者被害とこれに対する行政の対応についての両面の情報を常にキャッチアップし広告対策を検討している。

カテゴリ